第３５６号コラム「人材育成」
佐々木 良一 会長（東京電機大学 未来科学部 情報メディア学科 教授）
最近、大学に対する人材育成の期待がますます高まっている。
中には、卒業生に対し即戦力を求める動きがあり、大学の中にも学生の研究を軽視する動きがある。しかし、私は、これは明らかに間違っていると思う。
第３５５号コラム「テロ・グループとインターネット」
舟橋 信 理事（株式会社ＵＢＩＣ 取締役）
テロ・グループや過激派などの犯罪者集団は、昔からその目的達成のため、予算に制約される法執行機関側が後手を踏むこともあるほど最新の通信手段を用いて来た。携帯電話、衛星通信、パソコン通信及びインターネットなどである。
第３５４号コラム「ＩＳＩＬ同調者によるサイバー攻撃の状況について」
名和 利男 理事（株式会社サイバーディフェンス研究所 理事 上級分析官）
２０１４年３月上旬、国内の複数のインターネットサイトのトップページが改ざんされ、過激派組織「イスラム国」（以下、ＩＳＩＬ）のものとみられるマークが表示される被害が相次いだ。この攻撃手口は、世界各国のＩＳＩＬ同調者（英語では、ISIL supporters）の一部のグループが仕掛けている攻撃キャンペーンの一部であることが明白であるのに、日本国内においては、ＩＳＩＬ同調者の情勢分析を発信しているところがほとんど見当たらない。
第３５３号コラム「『サイバーセキュリティ』ということば」
小向 太郎 理事（株式会社情報通信総合研究所 取締役 法制度研究グループ部長 主席研究員）
情報技術に関する用語は、次々と新しいものが生まれている。略語や造語も多いので、ことばの意味を正確に理解することがなかなか難しい。
第３５２号コラム「干草の中の干草を見つけるために」
守本 正宏 理事（株式会社ＵＢＩＣ 代表取締役社長）
米国民事訴訟や独禁法対応でのディスカバリにおいても、情報漏えい事件等に対する不正調査においても、証拠を見つけるという事が非常に重要な作業であることは言うまでもありません。
技術 分科会（第１１期 第４回）
開催日時：平成２７年３月２０日（金） １９：００～２１：００
題目：「証拠保全ガイドライン第４版の説明」
講師： 名和 利男 氏
（株式会社サイバーディフェンス研究所 理事 上級分析官、
兼 ファイア・アイ株式会社 最高技術責任者、ＩＤＦ理事、「技術」分科会主査、「証拠保全ガイドライン改訂」ワーキンググループ座長）
「証拠保全ガイドライン第４版」公開のお知らせ
＜「技術」分科会ＷＧ作成「証拠保全ガイドライン第４版」の公開＞
「証拠保全ガイドライン第３版」（２０１３年９月３０日公開）の改訂版 「証拠保全ガイドライン第４版」が完成致しました。
法務・監査 分科会（第１１期 第４回）
開催日時：平成２７年３月５日（木） １９：００～２１：００
題目：「数値で見る日本の裁判 － 技術者のための裁判講座」
講師： 笠原 毅彦 氏 （桐蔭横浜大学 法学研究科 教授）
ＤＦ人材育成 分科会（第１１期 第２回）
開催日時：平成２７年３月４日（水） １９：００～２１：００
題目：「東京電機大学におけるＤＦ人材育成科目のシラバスの発表と模擬講義の試行および質疑応答、改善案検討」
講師： 佐々木 良一 先生、上原 哲太郎 先生、白濱 直哉 氏、
櫻庭 信之 先生、八槇 博史 先生、山本 清子 氏
第３５１号コラム「一般家庭で考えなければならないこれからのセキュリティ」
宮坂 肇 理事（ＮＴＴデータ先端技術株式会社 セキュリティ事業部 セキュリティソリューションＢＵ）
先週、大手パソコンメーカのセキュリティ上の欠陥が大手マスコミを含めて報道された。米国Gartnerなどによるとパソコンの出荷台数は全世界でトップ、かつ、市場シェアが約２０％のパソコンメーカである。週末にはメーカからも対応策が公表されており、情報システム部門のある企業等では部門が中心となって情報収集し対応等を進められていることと思う。ところで、一般家庭では、このパソコンの対策情報を収集し対応をしているのか心配である。